東北大学９日、発災直後に専門家が現地で調査した地震や津波の発生メカニズムなどについて報告会を開きました。
東北大学・災害科学国際研究所では一部の専門家が４日から５日にかけて現地調査を行うなど外部機関と連携しながら被害状況の確認を進めています。
今回の地震のメカニズムについて、遠田晋次教授は「地震は能登半島から数キロ先の沖合に広がる活断層群が引き起こしたもので、この活断層群が海側から陸側に潜り込むような構造だったために陸地での強い揺れや沿岸部で津波が誘発された」と説明しました。
また、携帯電話の位置情報をもとに解析を行った結果、大津波警報の発表後、１０メートル以上の、高台エリアの人口が増加したことなども報告されました。
発災から１週間以上が過ぎ、東日本大震災の経験から障がいがある人や高齢者、小さな子供など、いわゆる災害弱者の支援強化の必要性も強く訴えました。
東北大学災害科学国際研究所 栗山進一所長：
「感染症であるとかメンタル面も長期的な支援が必要なことはわかっていますので。（東日本大震災で）我々大変後悔がありますので、そこを徹底してもちろんやってきましたけど、手探りのところはありましたが今回の能登では絶対そこをなんとかしたい」
東北大学では今後も詳しく分析を行い、一刻も早い被害の全容の把握や復旧につなげていきたいとしています。
