トルコで6日に発生した大地震を受け、日本の専門家らがオンラインで報告会を開き、多くの建物が崩れ落ちるなど甚大な被害となった背景などについて指摘しました。
東北大学・竹谷公男特任教授：「（トルコは）ビルも住宅も日本のような建替え・代替わりの早い木造住宅ではなく、世代で受け継げるレンガ積み住宅が多いので、建て替え更新により耐震強化する社会システムになっていない」
東北大学が10日に開いた研究者らの報告会では、地震のメカニズムや被害の背景など多くの調査結果が報告されました。
東北大学・大野晋准教授：「赤いところが震度6強以上、一部で7を超える記録も観測された。（周期の振れ幅が2016年の）熊本地震の西原村がこれまで日本で最大だったが、それに匹敵するような、もしくはそれ以上の震幅になっている」
東北大学・榎田竜太准教授：「建物の崩壊は震源から300キロ圏内で発生している。被災地域の建物の残存耐震性の評価と危険な建物のスクリーニングが必要だ。これにより余震で壊れる可能性のある危険な建物の使用を避けることができる」
教授らは「今後も研究支援を続け、日本の備えについても見直すきっかけにしたい」としています。
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